ビジネス能力検定は、仕事に役立つ論理力・表現力から、
入社前、インターンシップ前に身に付けたいビジネススキルや
ビジネスマナーまで、総合的な能力を客観的に評価します。

　中央総合教育サービスがB検を特に活用しているのは、事務スペシャリストコースとパソコン基礎コース、そしてビジネスパソコン基礎科の3講座です。訓練期間6か月の事務スペシャリストコースと2か月のパソコン基礎コースは群馬県が実施する公的職業訓練事業で、4か月のビジネスパソコン基礎科は厚生労働省（ポリテクセンター・労働局）の求職者支援訓練事業。いずれも受講料は無料で、一定の要件を満たせば「職業訓練受講交付金」などの手当が受けられることから、毎回定員をほぼ満たす受講生が集まっています。

　「公的職業訓練のうち、事務スペシャリストコースは事務職での就職を希望する人が中心で、パソコンスキル習得と簿記の資格取得を目指しています。一度は就職し、その後様々な理由で離職された方が多いのですが、再就職を成功させるにはスキルアップや資格以外にもプラスアルファとして社会人力が求められます。したがってB検の学びを必須化し、その内容も2級に特化しています」と語るのは職業教育事業部で講師を務める西園めぐみさんです。

　もう1つのパソコン基礎コースは、育児や介護などの両立支援、ひとり親家庭の支援を掲げ、事務職やその補助業務、データ入力や受付・販売・製造業務などでの就業を目指しています。こちらはブランクのある人が多いため、ビジネスに関する基礎知識やマナーが必要という観点からＢ検を導入。「両コースともB検の内容を反映したオリジナルテキストを用いて授業を行うほか、問題集を中心に勉強して検定合格につなげています」（西園さん）

　一方、ビジネスパソコン基礎科は、求職者支援訓練の基礎コースであることから、約1か月、100時間に及ぶ「職業能力開発講習」が定められています。カリキュラムの内容はビジネスマナーや職業倫理などの「ビジネステクニック」、職場や顧客との意思疎通の図り方を学ぶ「ビジネスヒューマン」、さらに「就職活動計画」「職業生活設計」といった4領域15科目です。

　「私たちは雇用先である企業様の声を伺って、それぞれにルールに則ったオリジナルテキストを開発しています。企業様の声で最も多いのは、昨今の求職者には、いわゆる『人間力』が不足しているという悩みです。その点を強化するには、接遇や一般的なビジネスマナーなどに偏った内容では物足りません。適切な教材を探すなかでB検に出会いました。特に職業能力開発講習は社会人に必要なスキルを学ぶカリキュラムですから、B検の内容と非常に合致していました」と職業教育事業部の上道準子部長は振り返ります。

　ビジネスパソコン基礎科では、科目別に作成したオリジナルテキストを中心にB検を授業で学ぶほか、単元ごとに簡単な小テストを実施し、B検の問題集に取り組む前にある程度の自信をつけさせています。目標は2級合格ですが3級から挑戦することもでき、一人ひとりのレベルに応じて問題集の補助資料を用意するなどきめ細かく対応しています。

　ビジネスパソコン基礎科の受講生は比較的年齢層が高く、30代から50代が中心。定年後の再就職を目指す人も珍しくありません。授業では若い受講生が年配者にパソコンを教えたり、年配者がビジネスの経験談を披露したりと学びあう雰囲気のクラスが生まれることも。受講生の属性や人数、志望先によって開講クラスごとの就職率が異なるため、B検の効果を就職実績で測るのは難しいものの、「ひとつ確かなことは面接の際に資格として評価されやすいことです」と西園さんは指摘します。「特に受講生の中には職務経歴書に正社員の経歴を書けない方もいらっしゃるので資格欄は大変重要です。『B検とはどんなものですか』と面接官から質問されることもよくあり、その内容説明を通して会社の仕組みや組織の役割等について本人が理解していると見なされることが、採用の可否に影響する面もあると思います」（西園さん）。

　最近では、雇用情勢の変化から生産性向上やマネジメントといった在職者向けの訓練や研修ニーズも高まりを見せており、同社では様々な講座を企画実施しています。オーダーメイド型の研修にも対応しているそうです。

　求職者・在職者問わず、社会人に学びの機会が必要とされる中で、B検の活用機会も広がっています。